自転車は健康的な運動手段として多くの人に愛用されている乗り物であり人気がありますが、とくに新型コロナウイルス流行後は、密を避けるため移動時の交通手段として自転車のニーズが高まりました。
経年劣化や故障、買い替えなどで不要になってしまった自転車をどのように処分するか迷う方もいるのではないでしょうか。また、自転車を処分する際には注意するポイントもあります。この記事では、自転車の処分方法と注意点について解説していきます。
目次
自転車を処分する前に確認すべきこと
自転車の種類や素材、パーツの種類を確認する
処分方法は自転車の種類や素材によって異なる場合があります。例えば、電動アシスト自転車などにはリチウムイオン電池が搭載されているため、適切な処分方法が必要です。
また、自転車のタイヤ、チェーン、サドルなどのパーツにも材質によってはリサイクルが困難なものもあります。リチウムイオン電池の処分方法については、販売店か、お住いの自治体に問い合わせてみましょう。
自転車の状態を確認する
不要になった自転車でも、使用できる状態であればリサイクルや寄付などの方法があります。そのため、自転車の状態を確認し、必要であれば修理やメンテナンスをすることで、再利用可能な状態にすることができます。
電動自転車や、メーカー品のロードバイクであれば高額で買い取ってくれるリサイクルショップもあります。
自転車の処分方法を調べる
自転車の処分方法としては、自治体の粗大ごみ回収として依頼する方法があります。自治体の粗大ごみ回収は、個別での戸外回収と自治体のリサイクルセンターへの持ち込みでの回収方法があります。どちらの方法も、自治体によって細かくルールが定められているので事前に確認が必要です。
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自転車を処分する前に気を付けておきたいポイント
不要になった自転車を処分する前に、その自転車が自分の所有物であることを確認することが重要です。もし、その自転車が盗まれたものであった場合、処分することは違法となります。盗まれた自転車を処分することは、盗難の被害者に対して迷惑や損害を与えることになります。
また、不法投棄された自転車が発見された場合、その自転車が盗まれたものである可能性もあります。不法投棄された自転車が盗まれたものであった場合、警察に通報される可能性があり、所有者が特定されることがあります。
そのため、自転車を処分する際には、まずは所有者が誰なのかを確認することが大切です。もし、自分が盗まれた自転車を手に入れたと気づいた場合は、警察に届け出ることを強くお勧めします。
自転車を処分する方法
知人に譲る寄付する
自転車がまだ使用可能であれば、知人に譲ったり、自治体やNPO法人に寄付することができます。とくに子ども用のサイズの小さなタイプの自転車は乗る期間が短いために、喜ばれる場合も多いです。
防犯登録の抹消手続きを忘れずに！
自転車を譲り渡す際には、防犯登録の抹消手続きが必要となります。防犯登録の抹消手続きをしないと、盗難自転車だと疑われたり、思わぬトラブルに巻き込まれてしまう可能性があります。防犯登録の抹消方法は、自転車防犯協会のホームページで確認します。手続きは警察署や交番に本人が行く必要がありますので、事前に問い合わせてみましょう。
メルカリやオークションサイトで販売する
自転車がまだ使用可能であれば、販売することができます。インターネット上でオークションやフリマアプリを利用することができます。また、自転車を販売する際は、車検証や保証書、領収書などの必要書類を用意しておくことが重要なので必ず保管しておくようにしましょう。また、防犯登録の抹消も忘れずに行いましょう。
メルカリやオークションサイトで販売する際には、キズや汚れなど細かい所まで写真を撮影したり、購入者とのやり取りがあります。また、配送料や手数料等がかかる関係で思っていたよりも現金化できなかった。という場合もあります。
ジモティに掲示する
ジモティでは近距離にお住いの方を対象に、「引き取りに来られる場合は無料で譲ります。」といった掲示ができます。こちらの場合でも、メルカリやオークションサイトと同様にキズや汚れの写真や説明が必要です。引き取りに来てもらうため住所を伝える必要があるので、女性の一人暮らしの場合は注意が必要です。やり取り等で、ある程度時間がかかりますので余裕を持ったスケジュールが必要になります。
リサイクルショップに出す
リサイクルショップでは、中古自転車の買取をしているショップもあります。とくに人気のあるブランドもののロードバイク、クロスバイク、また電動自転車は状態が良ければ、高額で買い取ってくれるショップもあります。持ち込みが難しい場合は出張買取に対応してくれる店舗もあります。リサイクルショップによっては、自転車の買取に対応していない所もあるので事前に確認が必要です。
自治体の粗大ごみとして回収依頼をする
自転車が使用不可能であれば、自治体が指定する方法で粗大ごみとして処分することが可能です。自治体での粗大ごみ回収は1台おおよそ500円〜1000円ほどで回収してもらえます。ただし、電動自転車の場合、リチウムイオン電池は自治体での収集不可であることが多いので、自転車販売店で回収依頼をする必要があります。自治体での粗大ごみ回収は、依頼をしてから回収日まで2週間ほどかかります。
また、収集場所まで朝8:30までに運び出す必要もあります。（回収開始時間は自治体によって異なります）。処理手数料を事前にお住いの自治体のコンビニや郵便局で購入する必要があります。事前に自治体に確認しておくことが重要です。
持ち込みごみとして回収依頼する
自治体によっては、個人の持ち込みごみを回収してもらえます。事前に予約の必要な施設もあるので、お住いの自治体のホームページで確認しましょう。また、施設に持ち込む場合でも手数料は必要になります。
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自転車の処分には不用品回収がおすすめ
自転車の処分には様々な方法がありますが、方法を理解していないと思わぬトラブルに巻き込まれてしまう可能性があります。状態の良いものであればリサイクルショップでの買取であれば、お小遣い稼ぎも期待できますが、店舗まで持ち込む必要があります。メルカリやオークションサイトも同様に、時間がかかり梱包・発送の手間もかかります。
引っ越しなどで、時間が限られている場合や、複数台処分する自転車がある場合、遺品整理など、その他にも処分品が多くある場合は、不用品回収業者に依頼する方法がもっとも簡単に処分することができます。
不用品回収業者であれば、即日対応してくれる業者が多く、回収時間も相談すれば早朝や深夜などに対応してもらえます。自治体での回収不可であるリチウムイオン電池の処分や、複数の自転車を一度に処分してもらえ、その他の処分品も回収してもらえます。運搬作業は全て業者が行うので、運び出す必要もありません。
不用品回収業者に依頼するときは、複数の業者に見積もりをとり、大体の相場感を知ることが大事です。見積もりも即日対応してもらえるので、気になる業者に一度問い合わせてみてみましょう。
自転車の処分には注意が必要
自転車を処分する際には、所有者の確認や盗難の有無、状態の確認などを行い、処分方法を選ぶことが重要です。自転車がまだ使用可能であれば、寄付やフリマアプリ、オークションサイトによる販売、リサイクルショップの利用を検討することができます。使用不可能な自転車は、自治体が指定する方法で廃棄する方法、不用品回収業者に依頼する方法があります。
処分方法によって、料金が異なるため、事前に情報を収集して、適切な方法で処分するようにしましょう。