いらなくなった厨房機器の処分方法は？厨房機器の廃棄を解説

飲食店の閉店・店舗の改装などによりいらなくなった厨房機器。その処分方法はご存じでしょうか？いざ処分となると、どの様にすべきかわからず頭を抱える方も多いのではないでしょうか。

この記事では、不要になった厨房機器の処分方法を詳しくご紹介します。
お急ぎで処分をお考えの方にも有益な内容となっているので、本記事を読み、最適な処分方法を検討していきましょう。

厨房機器とは、どんなものがある？

「厨房機器」とは一般的に飲食店、ホテル、工場、病院など飲食物を提供する際に利用される調理器具のことを指します。

具体的には、ガスレンジ、フライヤー、コンロ、ミキサー、業務用冷蔵庫、製氷機など、調理をする際には欠かせないものが厨房機器として挙げられます。

 

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厨房機器の廃棄で注意しておきたいこと

厨房機器を廃棄する際、どのようなことに注意すべきか、分からない方もいるかと存じます。注意すべき点は以下の3点があります。

順に解説していきます。

業務用で利用した物の中には産業廃棄物として処分すべきものがある

業務用で利用した厨房機器の中には、「産業廃棄物」として処分すべきものがあります。具体的には、業務用冷蔵庫や製氷機、お寿司屋で利用されるネタケースなどが産業廃棄物の対象です。

また、産業廃棄物を処分する際、「産業廃棄物運搬業」の許可を持っている業者に処分を依頼する必要があります。

フロンガスが使われている業務用冷蔵庫は処分時にフロンの回収を業者に依頼する

業務用冷蔵庫には、フロンガスが使用されているタイプとノンフロンのタイプの2種類があります。ノンフロンの場合は「産業廃棄物運搬業」の資格があれば、運搬できます。

しかし、フロンガスが使用されているタイプは、「産業廃棄物運搬業」を持っている業者とは別に「第一種フロン回収業者」の依頼も必要です。

理由は「フロン回収・破壊法」という法律で、フロンガスを適切な方法での回収が規定されているからです。業務用冷蔵庫を回収できる業者によっては、フロンの回収業者とも連携している回収業者もあるので、処分を依頼する場合は、必ずチェックしましょう。

悪質な回収業者に依頼しないように注意する

回収業者の中には悪質業者も存在することです。例を紹介すると、高額な費用を請求する業者や、回収・処分に必要な資格を持たずに業務を行う業者などが挙げられます。

回収業者が万が一、不法投棄をした場合、依頼主も罰則をうける可能性があるため注意が必要です。

正しく見極めるためにも業者の口コミや業者の身元、業者のホームページなどをネットで確認しましょう。

厨房機器の処分方法は？

厨房機器の処分方法は、主に以下の7つがあります。

自分に合った処分方法を選択できるように、比較して検討しましょう。

粗大ごみとして処分する

費用を安く抑えたい方、時間に余裕のある方は、粗大ごみで処分する方法がおすすめです。事前申し込みが必要なことや、回収日まで1カ月近くかかる場合もあるので、自治体のホームページなどで、あらかじめチェックしておきましょう。

自治体により異なりますが、一般的には一辺が30cmを超えると粗大ごみとして扱われます。処分までの流れは以下の通りです。

一例ですが、処分にかかる費用を記載いたします。

厨房機器買取・リサイクルショップなどの買取業者で売却する

機器の状態が良好で、手軽にお金に換えたい方は、買取業者での売却がおすすめです。近年では、費用をなるべく抑えたい方が増えているため、中古市場も一定の需要があります。

特に人気モデルや人気メーカー、製造年数が比較的新しいモデルは需要があるため、高値で売れやすいです。

厨房機器の中には、サイズの大きいものもあるので、出張査定を利用して複数の業者から見積もりを取ることで、少しでも高値で売却ができます。

フリマアプリ・オークションなどで売却する

時間に余裕のある方、少しでもお得に処分をしたい方であれば、フリマアプリやオークションなどの利用が有効です。アカウントの作成、商品の出品、発送などを自分で行う必要がありますが、自由に価格を決められるので、満足のいく取引ができます。

また、出品している間に、他の処分方法も検討しながら並行で進められる利点もあるので、おすすめです。

知人・友人に譲る

捨てるにはもったいないと思う方、身近な人で必要としている方がいらっしゃれば
知人や友人に譲る方法もあります。探す手間はかかりますが、お互いの条件があえば有効に処分が可能です。

知人や友人に必要としてる方がいないか、一度相談してみると良いでしょう。

居抜きで譲る

お店を閉める方、店舗の改装や、退去に伴い処分したい方であれば、居抜きで譲るのも一つの手段です。居抜きとは、利用していた設備や内装をそのまま次のオーナーに譲ることをいいます。

特に、飲食店で開業したい方などは開業時の費用や手間を節約したい方がいらっしゃるので、居抜きは一定の需要があります。また、譲る側も処分費用をかけずに、そのまま譲れるので、両者にとってメリットがあります。

タイミングは重要ですが、条件が合えば有効な方法です。

産業廃棄物運搬業者に依頼する

普段から契約している産業廃棄物運搬業者があれば、スムーズに処分が可能です。手間がかからず、確実に処分ができるので安心して依頼できます。

注意点は、フロンガスが使用されている業務用冷蔵庫などがある場合です。冒頭でも解説しましたが、フロンガスを使用している業務用冷蔵庫は「第一種フロン回収」の資格を所持している業者に回収してもらう必要があります。

依頼する業者がフロンガス回収するための資格を持っているのか、事前に確認をしておきましょう。

不用品回収業者に依頼する

処分する時間のない方、不要なものを一括で処分したい方は、不用品回収業者に依頼するのがおすすめです。費用はかかりますが、即日での対応や手間をかけずに処分できる利点があります。

厨房機器の処分で困るのが、「産業廃棄物」として処分すべきものが存在することです。不用品回収業者の中には、「産業廃棄物運搬業」の資格を所持している業者もあるため、運搬から回収まで一任できます。

ただし、業務用冷蔵庫などフロンが使われている厨房機器の場合は、フロン回収の専門資格が必要になるので、確かめておきましょう。

業者によってプランや料金は異なるので複数の業者で見積もりを取るのが有効です。

 

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まとめ

厨房機器の処分方法について紹介しました。事業で使われた厨房機器をごみとして処分する場合、少量でも「産業廃棄物」として処分する必要があります。
産業廃棄物は、事業主の責任で適切な処分をすることが大切です。

また、悪質な業者には注意が必要です。回収業者が運搬や処分に必要な資格を所持しているのか、身元の公表はされているのかなど、細かな点のチェックは欠かせません。

厨房機器はサイズが大きく自力での運搬が難しいものも多くあります。
いつまでに処分をしたいのか、費用はどのくらいで抑えたいのかを総合的に考えて、最適な方法で処分するのが良いでしょう。